「不況で削減できる研修など会社の自己満足に過ぎない」：日経ビジネスオンライン
ITサービス業の人事部長からは、「当社の場合は、現状で削減するほど教育研修費をかけていないが、景気の動向によって削減できるような教育研修を今までやっていたのだとすると、それは教育研修というよりは、福利厚生か、教育部門の自己満足だったのかもしれません」という回答をもらった。
また、情報システム会社の人事課長からは、「底上げ教育（基礎的で普遍的なスキル向上）と投資すべき対象のみに投資する集中投下のバランスをいかに取るかが課題。本当は、投資しても意味を成さない人には教育しない方針を明確にしたい」という厳しい意見も出ている。
来週からいよいよ、社内研修の講師業が本格的に始まります。 半年で21週間なので、ほとんど毎週ですね。
週３日間は喋りっ放しなので、果たして喉がもつか心配です。 風邪も引けませんね。
誠 Biz.ID：最強フレームワーカーへの道：面倒くさがり屋がToDo管理10の失敗の果てにたどりついた「Gmail Tasks」への道
ToDo管理は、タスクの「見える化」。ただし「見える化」が単なるビジュアルで管理できることだと勘違いしている人も多い。「業務の進捗がガントチャートで表示されるようになりました」は見える化のようで、実は違う。本当の「見える化」とは、「いやでも、どこにいても、いつでも、見えてしまう化」でなければならない。人間は心理的に弱い。わざわざやりたくないこと、大変なことからは目を遠ざけてしまう。だからこそ、業務の見える化もタスクの見える化も「いやでも見えるところに存在し、どこにいても、いつでも見えてしまう化」が必要である。（中略）
結局、現在はこのGmail TasksのToDo管理機能に落ち着いている。メール自体で管理するのではなく、メールの横にいつもポップアップで一覧が出ている状態だ。なので、「いやでも、どこにいても、いつでも、見えてしまう化」を達成している。メールで受け取った依頼の文面がそのままタスクとなることもあるが、ドラッグ一発でメールからToDoへ追加できるのもいい。機能はシンプルで限られているが、今のところ問題ない。
自分は「3. 手帳に書く」ですね。 とはいえ項目も多くはないし、見返さないこともしばしば。
Gmail Tasksっていいのかしらん？ でも会社からGmailはセキュリティの関係で、アクセス遮断されてて使えないのよねん。
トヨタ労組、異動や出向の監視を強化 - 社会ニュース : nikkansports.com
トヨタ自動車グループ各社の労働組合でつくる全トヨタ労働組合連合会（３０３組合、約３１万６０００人）は１２日、高松市で定期大会の２日目を開き、グループ内で増加している異動や出向に対する監視を強めることなどを盛り込んだ運動方針を決定、閉幕した。
ハイブリッド車など一部車種の増産で、稼働率の低い工場から高い工場への応援や異動、出向が増えており、組合員の生活に悪影響を与えないよう、労働条件を点検していく。また来夏の参院選で、民主党候補を支援する。
そうは言っても、せいぜい春闘でのポイント稼ぎ程度で、抵抗はできないんだけどね。
日産、いすゞ・川重からも生産要員を百数十人受け入れ:日刊工業新聞
日産自動車がいすゞ自動車や川崎重工業から生産要員を受け入れ始めたことが３０日までにわかった。総勢百数十人になる見込み。いずれも資本関係はない。生産回復に伴い人員の不足感が出てきた日産と、工場の稼働率が低水準のいすゞ、川重の思惑が一致した。いすゞからは十数人規模で、川重からは約１００人を計画する。 いすゞの人員は８月から関連会社の日産車体の湘南工場（神奈川県平塚市）で受け入れた。６月以降、生産が回復しており、主力車種ミニバン「セレナ」向けラインは７月から休日出勤を再開していた。同社では、これまで日産自動車からのグループ内応援で対応していた。ただ、日産自動車本体も工場の稼働率が上がっており、グループ全体で人員の不足感が出ている。いすゞ自動車はトラック生産の回復が鈍く、今回、藤沢工場（神奈川県藤沢市）の人員を日産車体に３カ月派遣することにした。
電機業界はまだ余剰感がありそうだから、そういうところからも借りてきたらどうかな。
NIKKEI NET（日経ネット）：失業率「年末に６％」の見方 ７月最悪の5.7％
総務省が28日発表した７月の完全失業率（季節調整値）は過去最悪の5.7％となり、雇用情勢の悪化が一段と深刻になってきた。製造業を中心に進んできた雇用調整が小売業など非製造業にも広がりつつあり、失業率は年末には６％台に達するとの指摘もある。雇用対策は30日に行われる衆院選後の政権運営にとって喫緊の課題となりそうだ。
雇用環境は「過去にないスピードで急速に悪化している」（総務省統計局）。金融危機が深刻になった昨年10月の失業率は3.8％だったが、９カ月で２ポイント近くも上昇した。2000年前後の悪化局面では、失業率が４％台に達してから過去最悪だった5.5％に上昇するまで約４年かかった。雇用の調整弁となりやすい非正規社員の比率が高まったため、失業率が一気に上昇した。
景気の底打ちが言われますが、失業者の増加はこれからが本番なんでしょう。 少しずつ需要に合わせた事業構造に変えていく過程で、余剰人員（企業内失業者）を整理していくでしょうから。
これまでは社宅や寮を追い出される派遣従業員や期間工が問題となりましたが、今度は住宅ローンを払えなくなる正社員が問題になるでしょう。
新政権にとっては、重い課題になりそうです。
アベグレンは、日本的経営の特徴の一つとして「lifetime commitment」を挙げた。そこで彼が強調したのは、雇用期間が長いか短いかではなく、企業と従業員の終身における「心理的契約」であった。法的な効力はないものの、一旦雇用関係を結んだ以上は原則として定年まで雇用関係を続ける、という企業と従業員の書かれざる契約であり、この心理的契約があるがゆえ、従業員は忠誠心を持って働くのだと説いたのである。最近の「派遣切り」批判は、「lifetime commitment」の雇用期間の部分のみが日本企業に根付いた結果だといえよう。（中略）
終身雇用を支えているのは年功制度である。年功制度が企業にもたらすメリットは2つある。1つは総体的に人件費を抑えられること。若く実力ある社員に対し、将来の継続的な雇用や賃金アップを約束する代わりに現状の賃金を安く抑えるという仕組みだ。もう1つのメリットは、技術の継承がスムーズに行われることである。年長社員は雇用の継続が保証されることによって、安心して若手社員に自分の技術を継承できるようになる。成果主義的な賃金体系であれば、技術を継承した有能な若手社員が自分に取って代わる労働力となりうるため、年長社員は技術継承に消極的になるだろう。
すべての仕事関係者を「仲間」とする日本の企業文化が年功制度を基盤に持つ終身雇用を継続させてきた。従業員を「敵」とみなす米国型の労働観は、日本には馴染まない。日本では今後も正社員の終身雇用が続くことが理想だと考えている。
いわゆるステークホルダーですが、ここでの「仲間」はもっと「身内」的な捉え方ですね。
米国では労使は敵対するものとして存在します。 その結果が、GMとクライスラーの破綻です。
ただ最近の日本でも、経営側がドライに従業員を扱うようになってきて、「心理的契約＝会社へのロイヤリティ」も低下傾向です。 「成果主義は技術継承を阻害する」というのも真実だと思います。
日本的経営の強みを生かして国際競争力を保つためにも、終身雇用や年功序列といった個々の要素ではなく、会社と従業員の関係を再定義することが必要なんでしょうね。
くらしと政治：’０９衆院選／３ 雇用 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
０５年衆院選（郵政選挙）の時、浩さんは年収約７００万円の正社員だった。だが、小泉内閣の郵政民営化の波にのまれ、金融危機による雇用悪化に翻弄（ほんろう）されることになる。
郵便や小包の長距離運送を請け負う「郵政ファミリー企業」のトラック運転手だった。定年延長を見込んで約３０００万円のマンションを購入。７０歳までの３５年ローンを組んだ。ところが、郵政改革の一環で郵便運送費が削減された。あおりで年収は約２００万円ダウンした。
０７年１０月の民営化後、日本郵政グループから会社に「０８年度は契約を更新しない」と通知された。事実上、会社の命脈を絶たれた。１７年勤務した会社は解散した。
長距離トラックの運転手は激務とはいえ、年収700万円はすごいですね。
随意契約など、非効率な高コスト構造は是正するべきなので、民営化が悪いというわけではないと思います。
「底打ち」の実相：／１ 経営復調、戻らぬ雇用 － 毎日ｊｐ(毎日新聞)
「輸出向けの生産が持ち直してきた。組み立てラインを２交代制に戻すから、工場に戻らないか」。６月中旬、三菱自動車水島製作所（岡山県倉敷市）の元期間工、塩谷孝さん（４６）＝仮名＝の携帯電話に、懇意にしていた作業長から突然誘いの連絡が入った。（中略）
塩谷さんはなじみの作業長の声を聞いて心を動かされたが、「考えさせてください」と返事を保留して電話を切った。よほど人手が足りないのか、８月にも復職の誘いがあったが、「どうせ数カ月契約の期間工」と思うと、安定した正社員を望む気持ちから「はい」と言えず、また保留した。「忙しい時はかき集め、暇になればお払い箱。おれたちは消耗品なのか……」。やりきれない思いは消えない。
三菱自は別として、メーカー側が期間従業員の採用復活に二の足を踏むように、応募する方も素直に「じゃあ、またやります」とは言えないよね。
日産とヤマハ発動機、系列越えて連携―生産要員の融通推進｜GAZOO.com
今回の応受援は、増産に向けて人材を確保したい日産と、雇用を守りながら人員の最適化を図りたいヤマハ発のニーズが一致し、協議が始まった。日産は、エコカー減税の対象モデルの好調により残業や休日出勤を再開した追浜工場や日産車体・湘南工場、「新型フーガ」の立ち上げで繁忙傾向にある栃木工場を候補に応援要員を配置する考え。今年度下期の実現に向けヤマハ発以外の企業とも調整を進めている。
一方、ヤマハ発は先進国市場での事業不振から０９年１～６月期の業績が当初の想定より悪化した。体質改善策として足元の在庫調整を継続することに加え、中長期的に国内生産体制を再編する計画を打ち出しており、国内に１１００人の余剰人員を抱える格好となった。
人員規模の適正化に関しては、７月末からトヨタ自動車とパナソニックの共同出資会社「パナソニックＥＶエナジー（ＰＥＶＥ）」への系列外出向を開始。ＰＥＶＥ向けの出向は約２３０人を計画している。今回の日産への出向はこれに続く第２弾で、数十人規模となる見込み。今後は「第３、第４の系列外出向を模索するとともに、自社工場間での再配置やキャリア転身プログラムなどを実施し、雇用を守りながら最適化に取り組む」（同社幹部）としている。
ヤマハ発は深刻だね。 ホンダでさえあの状況だから仕方ないか。
ホンダやスズキ、川重は、他の事業に応援出し出来るけど、ヤマハはバイク以外の事業も軒並みダメだから、内部で融通しようにも出来ないものね。
ホンダも助けてあげればいいのに。 鈴鹿は人足りないでしょ？
【時代のリーダー】原田 泳幸・日本マクドナルドホールディングスCEO（最高経営責任者）：日経ビジネスオンライン
2004年、西新宿の本社は大混乱を来した。原田が経営の手綱を握って早々に、組織改変の大ナタを振るったためだ。
全国を5つの地区に分けていた「地区本部」を解体し、組織をフラット化させた。全員の役職を解き、新たな仕事を与えた。誰1人として、それまでと同じ仕事を与えられた者はなかった。（中略）
「組織を変える」と宣言してから、実際の人事異動までに要した時間はわずか3日間。つまり、日本マクドナルドという会社は、3夜にして日本企業から無理やり「グローバル企業」へと変貌させられたのだ。
必ずしも米国流、グローバル政策が正しいとは思わないけど、原田氏就任以後のマクドナルドのCMは、一貫したメッセージを発信していると思うね。 藤田氏が引退したあとに、米国人が舵取りした時代のCMは、海外のをそのまま持ってきただけで酷かったもの。
アップルでもそうだったけど、原田氏はブランド価値向上に本当に長けているんだろうね。 トヨタは即刻スカウトして、レクサス担当にするべきだと思う。
誠 Biz.ID：プロ講師に学ぶ、達人の技術を教えるためのトーク術：「おまえが講師をやってくれ」と言われたら（前編）
現在、企業研修業界では「研修の内製化」という動きが加速しています。要するに、これまでは社外の研修会社に発注していた研修を社内講師でまかなうようにしようという動きですね。（中略）
なんにしてもこの流れは一時の流行にとどまらず、今後も長期間続くことでしょう。ということはどういうことか。研修会社ではない一般の事業会社において、
今度はお前が講師をやってくれ。
といきなり指名されて慌てる社員が増える、ということです。どうでしょう、心当たりはありませんか？ 今はなかったとしても、今後その機会は間違いなく増えます。その心の準備はしておきましょう。
その通りです。 自分も海外支援の仕事が終わったと思ったら、社内で3D CADの講師をやることになりました。
第6回：技術者が今働いてみたい会社，あこがれていた会社 - Tech-On! Campus - Tech-On！
第1位は「ホンダ」です。119票を集め，2位以下をやや引き離しての第1位となりました。20位に入った「本田技術研究所」の12票を加えると，さらに差は広がります。「エコカー技術の進化に対するニーズが非常に高く，エンジニアとして活躍の場はとても広い」と，技術者が考えていることの表れと言えそうです。同社のハイブリッド自動車「インサイト」での思い切った取り組みや，太陽電池まで手がける幅の広さと意識の高さは，目を引きます。また，創業以来のベンチャー精神が，技術者の人気につながっている面もあるでしょう。
2007年の調査でも、ホンダは1位なんですね。 中途採用に積極的というのも魅力なんでしょう。
もちろん外から見るのと、中から見るのとでは違うのでしょうが。
自分だったら、どこだろう？ 日本IBMは絶対にイヤですね。 JR東海なんかいいかな。 鉄道車両の開発なんて面白そうだし。
40代の8割 「仕事イマイチでも人間らしい人」を支持: トピックス : J-CAST会社ウォッチ
職場の人間関係に対する考え方の変化は、若年層だけでなく中年層にも見られた。「他人と仲がよく、なにかと頼りになるが、仕事の上ではパッとしない人」と「仕事はよくできるが、他人の事情や心配事には無関心な人」のどちらが人間として望ましいかという問いには、前者を選んだ割合が40歳代で84％と前回より7ポイント増加し、年代別で最も高い数値となった。後者を選んだ人は9％にとどまった。
この結果を、「バブル世代はお人好しの怠け者」と読むか、「他人の痛みを理解しようとする心優しい人」と読むか。「冷たい仕事人間を否定してワークライフバランスを重視するニュータイプ」と見るかは、判断の分かれるところかもしれない。
あー、それは多分、バブル世代自身が「仕事がイマイチ」だからと思うよ。 自己否定になっちゃうから。
自分が一緒に仕事するなら、「人間的にいい奴だけど仕事できない人」よりも「人間性は最悪だけど、仕事は恐ろしくデキる人」の方がいいけどね。 刺激になって自分も伸びるし。
第4回 アラサー女子、「将来不安」で「自分探し」の旅の途中。～「あたしなんて、もうどうでもいいの」。：日経ビジネスオンライン
先生 私もよく、妹さんのような女性から相談を受けることがありますが、そういうときはこう言うんです。「インドに井戸掘りにでも行けば、あなたは変われますよ」と。
太郎 はぁ、インドですか。これまた荒療治ですねえ（笑）。
先生 いえいえ、冗談ではないんですよ。彼女たちは、一回自分のなかの要らない物を、そぎ落とさないとダメです。心のなかで荒れ狂っているものを全部吐き出して、そのあと残っているものが自分の答えだと思うんですよね。今は、「いやいや、もう31歳だしな」とか、「やっぱり子供を産むんだったら何歳までよね」とか、いろんな情報に踊らされて、ぐちゃぐちゃになってるものを、整理していく作業が必要です。それには、韓国にエステに行ったり、中国でおいしい物を食べるような旅では、なんの役にも立ちません。
「癒し」じゃダメで、デトしなさいということですね。 自分の中の怨念を払うというか、憑き物を落とすと言った方がいいのかも。
J-CASTニュース : 日本の失業率、実は米国並みの9％？
野口教授は、日本の失業率が低く見えるのは「雇用調整助成金があるためだ」と指摘する。「雇用調整助成金で企業内失業となっている人を失業とカウントすれば、9％を超えて米国と大差がなくなります」と話す。
雇用調整助成金とは、景気変動や金融危機などの理由で収益が悪化し、事業の縮小を余儀なくされた企業が、従業員の一時休業や、出向させる際に、事業主が支払う休業手当や賃金の一部を国が助成する制度。厚労省は「企業努力に対する助成です」と説明する。
本当は解雇したいのだけれど、企業になんとか踏みとどまってもらって、失業者を増やさないようにしているというわけだ。
バブルが崩壊したときも、企業内失業者は多かったよ。 別に目新しい話じゃない。
日本企業の非効率性とか、人材の流動性が悪いとか言われたけど、せっかく育てた社員を辞めさせたくはないのは企業側も同じ。 短期間なら景気（需要）が戻るまで助成金で耐え忍ぶということです。
ただ、正社員以外の人からすれば、「そういう社員を切らないから、自分たちが職に付くチャンスが回ってこない」と思うでしょうね。
「実は、技術系の男性はニーズが高いんですよ」
影澤さんはそのように語る。女性が結婚後も働き続けるのが決して珍しくなくなった昨今、「理解ある夫」を求めるケースが増えてきた。技術系の男性は「最初は取っ付きづらいが、話すと面白いし、理解がある」と女性に好意的に見られているのだという。「女性側がやりたいことを、ごちゃごちゃいわずにやらせてくれるのは理系男性、というイメージがあるみたいです」と影澤さんは笑う。
うーん、それは単に理系男子が「人間関係に面倒くさがり」だからじゃないかなと。
で、付き合っているうちはいいけれど、結婚したら「亭主が話を聞いてくれない」とか「会話がない」とか不満が出るような気もしますが。
え、ウチですか？ それはもう．．．
＜子どもの生活時間＞お疲れぎみ小学生 半数が「時間を無駄に使っている」 一人で過ごす時間長いと自己評価低い（毎日新聞） - Yahoo!ニュース
「時間を無駄に使っている」と感じている小学生は半数近いことがベネッセの調査で分かった。時間の使い方の自己評価が低い子供ほど一人で過ごす時間が長く、疲れている傾向も明らかになった。「何も考えずひたすら遊んでいた小学生時代」はもはや過去のもの？（中略）
「放課後の時間を無駄に使っている」と感じているのは小学生４７％、中学生６４％、高校生６９％と、学校を進むにつれて増加し、平均で６割の子どもが感じていた。自分の時間の使い方について１００点満点で自己評価してもらったところ、平均は６１点。小学生は６９点でもっとも高く、中学生で５８点、高校生になると５４点に低下する。
一日の生活時間を見ると、時間の使い方の自己評価が０～４０点と低い子どもの「テレビやＤＶＤを見る時間」は「１２０分」、「一人で過ごす」は「１１４分」で、自己評価が７０点～１００点の子供たちの「１０３分」（テレビ、ＤＶＤ）、「７４分」（一人で過ごす）に比べ長い。逆に「学習時間」は、自己評価の高い子どもの「１００分」に対し、低い子どもは「８９分」と短い結果となった。
普段の生活で「いらいらする」と回答したのは、自己評価が高い子供で５０％いたが、低い子どもは６９％とはね上がった。「やる気が起きない」は、自己評価が高い子は４５％、低い子は８３％と大きく差が開いた。
「やる気」についてはかなりの差がありますが、その他は有意な差ではないようにも思いますが。
「リストラ直後」の会社には「チャンス」も多い！: 29歳の働く君へ～いまからでも遅くない！ : J-CAST会社ウォッチ
「従業員を必死に守ってくれる会社のほうがいいのです！」と思う人もいるかもしれないが、そういう会社は必ず後からツケが回ってくる。
90年代、倒産危機に陥り4割の従業員をリストラしつつも復活したＩＢＭと、小手先の事業再編でお茶を濁し続けた大手電機を比べれば、差は明らかだ。痛みを伴う改革を嫌がる人たちは、そういう人たちだけで勝手に沈めばよいのであって、若者がお付き合いする必要はない。
業績が一時的に落ちているところの方が、今後の伸びしろがあると考えることもできますからね。
でも正直言って日本IBMは、就職先としてはどうかと思いますが。
前田新造：「辞めるなよ」と先手を打った上司 | キーパーソン図鑑
89年12月、本社の経営企画部へ戻る。中枢部門だが、部下もいないスタッフ課長だ。仕事はない。部長は「ほかの人の仕事を、よくみておきなさい」と言う。「左遷だ」と思った。定時出勤、定時退社の日々。みんなが仕事をしているのに、「じゃあ、お先に」というのは、辛かった。だんだん心が荒んでいき、ついに「会社を辞めよう」となる。
そんなとき、『イプサ』の開発時代に側面支援してくれた元上司から電話が入る。誘われて、居酒屋で飲んだ。いい機会だから、「会社を辞めます」と告げようと思っていたら、「おい、辞めるなよ」と先手を打たれた。状況を聞いてくれた後、「それなら、部長に『何か、仕事をくれ』と言ってみろ」と言われた。
離れたところからでも、自分のことをみていて、そこまで考えてくれている人がいたと思うと、うれしくて、吹っ切れた。翌日、部長がトイレへ行くのを追いかけて、「仕事を下さい」と直訴する。返事は「やっと、言ってきたか」だった。
ニコンの社長もすごかったですが、資生堂の社長もすごいですね。 こういう人は強いです。
【最新版】不況に悩む自動車業界の年収公開 トヨタ、ホンダは昨年から減少：株／FX・投資と経済がよくわかるMONEYzine
今回の大不況で最も打撃を受けたのは自動車業界。GMの転落で生産・販売の両面で世界一に登りつめたトヨタ自動車にしても、前期（09年3月期）は4000億円を超す大幅な最終赤字を余儀なくされた。それ以前は5期連続で1兆円台の最終黒字を計上していたのだから、まさに悪夢の転落である。（中略）
そのトヨタ自動車が、現場作業に従事する従業員を含め、給料や手当として計上している金額だけでも8000億円弱（単体ベース）。そして、従業員平均年間給与は811万円である。製造業ではトップレベルの水準。管理職を中心に年収1000万円を軽く超す社員が多数在籍していることを示している。
ただし、前年比では18万円を超すダウン。減産にともない残業や休日出勤が減ったことが主な要因といっていいだろう。最終黒字を確保したホンダもトヨタを上回るダウン。対照的に赤字決算の日産自動車はアップ。日産はトヨタやホンダを下回る給与水準の底上げへの取り組みが反映した形だ。
連結売上高や利益で、三菱商事やNTTにトップを明け渡したとはいえ、日本一の製造業、世界一の自動車メーカーとして、「年収1000万円を軽く超す社員が多数在籍」していなければ、そちらの方が問題です。 下の企業が、トップ企業より高水準の給与を出すのは難しいですからね。
ところで、このグラフは何を表しているんでしょうね？ トヨタ、ホンダ、日産ではなさそうだし。
