1インチ1000円を切るテレビは、地上デジタル放送への完全移行を控えた昨年春以降、目玉商材として売り場の中心に置かれていた。販売数量が最も多い32型で機種数が増加した後、40型でも一部機種の価格が3万円台に突入。急激な価格下落を象徴する商品となった。
それが今、姿を消そうとしている。（中略）
地デジ特需の反動で、テレビの販売不振は続いている。エディオンなど、商品分野ごとの月次販売動向を公表している大手家電量販店では、7月のテレビの販売額が前年同月比8～9割減だった。昨年7月は地デジ切り替え時期で駆け込み需要があったことを考えても、販売低迷は明らか。通常なら価格の下落圧力が強まってもおかしくないが、なぜ、逆の現象が起きるのか。
我が家もいずれテレビを買い換えなければならないのですが、なんで値上がりしてるんでしょうね？
理由はメーカーからのインセンティブの削減です。
ある量販店幹部は「メーカーも赤字で取引条件を出す余裕がない」と明かす。取引条件とは、販売数量に応じてメーカーから受け取ってきた奨励金（リベート）や、仕入れ価格の引き下げのことだ。量販店はそうしたメーカーからの援助を原資に、店頭価格を引き下げてきた。
特に、稼ぎ時だった昨年7月までは、メーカー間のシェア争いが激化。店頭では、メーカーからの多額の支援を元手にテレビ価格の引き下げが進んだ。特需の反動が顕在化し、大手メーカーが業績悪化に苦しむ今は、その構図が崩れ、店舗側も過度な値下げはしづらくなっているというわけだ。（中略）
ある販売店の売り場担当者は「32型が2万円台半ばの頃が異常だっただけ。現行機種が型落ちしても、価格がそこまで下がるか疑問だ」と言う。足元では価格下落に一服感が出ている。
クルマの場合は中古車市場があり、値引きに走って新車価格が下がると下取り価格が下がり、ユーザーのロイヤリティが下がってしまいます。
それに販売店はほとんどが自社系列で、他メーカーとの併売はありません。 家電のように「売り場の一番いい場所を確保する」ために金銭的な支出だけでなく人的な協力までしなければならない、なんてことはありません。
この構図は太陽光パネルでも同じみたいです。
これではシャープやパナソニック、ソニーが大赤字になったのも無理もないですね。