各社は、決算発表時に前期と比べた営業利益の主な増減要因を公表している。単純に１０社の要因を合計すると、台数減や小型車シフトなどによる「台数・構成」と「為替（差損）」で１兆９千億円の減益分を「販管費削減」と「原価低減」の増益分２兆１千億円で埋め合わせ、業績悪化を食い止めた構図が浮かび上がる。「３カ月の営業利益で１千億円を出せる体質になった」（ホンダの近藤広一副社長）、「少々の円高で再び赤字に陥るようなことはしたくない。（国内の工場稼働率は）通年で７９％ぐらいだが、このベースでこの利益になった」（マツダの山内社長）と収益回復に自信を見せるメーカー首脳も出始めた。
こうして収益体質を改善させたところへ、販売台数の上積みや金融収支の改善が追い風となった。トヨタは期初計画に比べ販売台数を６０万台、日産自動車は４０万台、積み増している。１０社合計では１４８万台の増加だ。
各国のインセンティブが無くなれば、まだどうなるかわからないよ。 でもこういうときにちゃんと仕込んでおかないと、販売が回復してきたときに対応出来ないからね。