燃料電池よ、お前もか 「エネファーム」好調の先に潜むワナ ：日本経済新聞
燃料電池の技術開発で、日本のメーカーは世界をリードしてきた。その成果を事業化するため、「エネファーム」に代表される家庭用燃料電池を普及させようと懸命な努力を続けている。しかし日本がそうしている間に、欧米は別の方向に動いていた。大規模な産業用途から燃料電池を使い始めたのだ。そして、その市場を急速に拡大させつつある。
このストーリーを聞いて「どこかで聞いた話だな」と思った読者も多いのではないだろうか。そう、太陽光発電パネルで起こったことである。ここ数年、世界各地で次々に事業用メガソーラーが稼働を始めている。中でもドイツやスペイン、米国などは設備容量を急激に増やした。太陽光発電パネルのメーカーは競うように事業用メガソーラーに向けて大量の製品を供給した。結果、同パネルのコストが大幅に低下。その恩恵を受けて家庭用の市場も立ち上がっていくという好循環が生じた。
こうした流れを素早く読み取った米First Solar社や中国Suntech Power社は、太陽光発電パネルの生産設備に大規模な投資を敢行する。これにより、パネル需要の高まりに応えた。規模の経済をうまく利用し、低コストなパネルの大量生産に短期間で成功しつつある。現在、太陽光発電パネルの世界市場でシェアトップを争っているのは、これらの新興企業である。老舗の日本勢は研究開発で先行していたのに、急成長を遂げた新興企業に一気に抜き去られてしまった。パナソニックやシャープなどの国内メーカーは、慌てて巻き返しを図っている状況だ。
液晶パネルやNANDメモリでもそうですが、日本はリスクを恐れて勝負に出る機を逸する事例が多いように思います。
それで海外の後発メーカーに追いぬかれてしまうんですよね。
エネファームの国内販売台数自体は、順調に増加している（図１）。2009年９月に販売が開始され、初年度は全国で5000台のエネファームが導入された。以降、毎年着実に販売台数を増やし、2011年には１万台の大台を突破。ガス最大手の東京ガスは、2012年度に２万台近い販売台数を見込んでいる。同社は５月に東京都内で開催された燃料電池技術の学会で、累計導入台数が2012年度末に４万台を超える可能性があると発表した（図２）。（中略）
このように盛り上がりを見せる家庭用燃料電池だが、実は課題が山積している。最もネックになっているのは導入コストである。当初の販売価格である300万円に比べれば下落し始めているとはいえ、エネファームは約270万円と一般的な家庭が導入するにはまだ敷居が高い。太陽光発電パネルや電気自動車などと同様、燃料電池の普及も補助金頼みとなっているのが現状である。それでも初期費用は200万円近くに達する。このため現時点におけるエネファーム購入者の大半は、環境意識が高い富裕層で、一戸建て住宅に居住している人。つまり、ごく限られた人たちなのである。
ちなみにエコウィルは2010年5月に累計出荷台数が10万台を突破しています。
いくら発電量が多くても、200万円は払えないよねぇ。
でも10年後には今のエコウィルと同程度までコストダウンできているんじゃないかと期待します。